変更報告書発表後の株価騰落率を調べてみる【2019年〜2022年のデータで検証】

本記事では変更報告書発表後の株価騰落率について分析した結果をまとめます。

大量保有報告書に関するデータは本サイトでも発信しており、新規（保有率が新たに5％を超えたもの）、増加（保有率が1％以上増加したもの）、減少（保有率が1％以上減少したもの）の3つのカテゴリーに分けて記事にまとめています。

参考記事: 「大量保有報告書」の記事一覧

大量保有報告書を確認することで、機関投資家の動きを把握することができ、投資判断の材料に活用することができます。

僕が参考にしているウィリアム・J・オニールのCAN-SLIM投資法でも機関投資家の重要性について説明しています。

参考記事: 【オニールの成長株発掘法】CAN-SLIM投資法について解説

過去の記事では、新規の大量保有報告書に絞って分析してみました。

参考記事: 新規の大量保有報告書発表後の株価騰落率を調べてみる【2019年〜2022年のデータで検証】

今回はこの続編で、保有率の増減発表後の株価の動きを集計して分析します。

大量保有報告書は、新規で保有率が5％を超えると発表されるものになりますが、そこから保有率が1％以上増減した場合は変更報告書として報告をする義務があります。

これを活用することで、買い増しや売却（利確 or 損切り）を把握することができます。

今回の分析の条件を以下にまとめます。

上記の条件に基づいてデータを収集して分析を行いました。

全体の主要統計値をまとめる

まずは全体の結果を見てみます。

増加と減少に分けて、それぞれ発表から1ヶ月後、3ヶ月後、6ヶ月後、12ヶ月後の株価騰落率の主要統計値をまとめました。

増加

増加の主要統計値をまとめます。

全部で2,968個の増加の大量保有報告書がありました。

平均値でも中央値でも各期間の騰落率がプラスになっていることは注目に値しますね。

増加の大量保有報告書はいわゆる買い増しをしている状態です。

保有者もある程度の自信を持っていると思うので新規の時よりも中央値と平均値ともに良い結果となっています。

減少

次に減少もみてみます。

減少の大量保有報告書は全部で11,044個ありました。

新規（3,377個）と増加（2,968個）と比べるとずば抜けて多いことがわかります。

平均値で見ると全ての期間においてプラスになっていますが、中央値で見ると全てマイナスです。

極端に上昇した銘柄が平均値を押し上げてはいるが、全体的にはマイナス傾向にあることがわかります。

減少の大量保有報告書は一部利確、あるいは損切りの可能性が考えられます。

いずれにしてもだいぶ上昇してきたか、下落してきた時に実行することになると思うので、新規や増加に比べると全体的な数値はマイナスになって当然と思います。

マイナスになっている＝正しい判断ができていると捉えることもできますね。

保有者をランキングしてみる

次に保有者別のデータを集計してランキング化してみます。

ある程度のデータがないと参考にならないので、データ数（対象となる大量保有報告書の数）が5つ以上ある保有者に絞ります。

また、分析をしていると1つの銘柄だけ何度も大量保有報告書を提出しているパターンも結構ありました。

これが減少のデータ数が極端に多い理由になります。創業者が自分の株を売却しているパターンとかです。

こういったケースを避けるために、データ数が5つ以上あることに加えて、取引銘柄が5銘柄以上ある保有者に絞って計算しました。

これでほぼほぼ機関投資家に絞られます。

ランキングの条件をまとめると次のようになります。

増加

まずは増加の結果から見ていきましょう。

上位10

上位10がこちらになります。

集計の対象となる保有者は47個ありました。

ご覧の通り、全ての結果でプラスになっていることがわかります。

ただし、保有者によっては期間ごとによってパフォーマンスが大きく変わることがわかりますね。

新規の場合は、期間が長くなるにつれて騰落率も上がっていく傾向がもっと強かったのですが、増加の場合は結構バラバラです。

買い増しするタイミングになるので、そこからすぐに天井圏に入って上昇トレンドがストップしたケースなどが考えられます。

1位の取引銘柄を確認する

次に1位になった株式会社ヴァレックス・パートナーズの取引銘柄を見てみます。

圧倒的なパフォーマンスですね。

6ヶ月以降は全てプラスです。

3ヶ月後にも30％を超えるような大きな利益を出しているパターンが結構ありますね。

減少

次に減少についてみていきます。

上位10

上位10個をみてみます。

該当保有者は130個ありました。

こちらもどれも素晴らしい結果ですね。

12ヶ月後よりも手前にピークが来てるものも結構あるのでうまいタイミングで利確できていることが想像できます。

減少の大量保有報告書を見る際には、これまで保有していた銘柄がどれくらい利益を上げていたのかを確認する必要があります。

下がっていたら損切りの可能性が高くなるのでイナゴはしないほうが無難です。

1位の取引銘柄を確認する

次に1位となったパインブリッジ・インベストメンツ株式会社の取引銘柄もみておきましょう。

上昇しているものでも近々ピークに達する可能性があるので得られる利益は限られている可能性を考慮に入れておくべきですね。

3ヶ月とか6ヶ月後にはピークを迎えて12ヶ月後には下落に転じているケースも結構ありますね。

まとめ

本記事では大量保有報告書の増減発表後の株価騰落率について分析した結果についてまとめました。

2019年〜2022年に発表された大量保有報告書（保有率が1％以上増減したもののみ）を対象に一定期間後の株価騰落率を計算して全体の傾向や保有者別の成績を出してみました。

増加と減少を比べると、増加の方がきちんとプラスになっていることが確認できました。

保有者は自信を持って買い増しをしているのでしょう。

一方で、減少が発表されると数ヶ月後あるいは1年後にはマイナスになっているケースもそこそこありました。

きちんとうまく利確あるいは損切りできていることが想像できますね。

本サイトでは、大量保有報告書のデータを毎日発信しています。

新規（保有率が新たに5％を超えたもの）、増加（保有率が1％以上増加したもの）、減少（保有率が1％以上減少したもの）の3つのカテゴリーに分けて記事にまとめています。

もし成績の良い保有者がエントリーしているのが確認できたら我々もエントリーを検討してもいいのかもしれません。

参考記事: 「大量保有報告書」の記事一覧

本記事では増加と減少を取り上げましたが、過去記事では新規のデータを分析していますので合わせてご覧ください。

最後まで読んでくださり、ありがとうございました。